エコビジネスを展開する100社
〜環境ビジネスが日本経済を救う〜
分類から探す
企業一覧

株式会社生活創庫

株式会社テンポスバスターズ

ファイア・アップ株式会社

株式会社マーケットエンタープライズ

RAUL株式会社

株式会社白崎コーポレーション

株式会社ツバルの森

株式会社デザイニング

株式会社FEM

株式会社マキ商会

株式会社ビューティガレージ

株式会社ダイセキ環境ソリューション

株式会社ユニパアクス

株式会社エコ・プラン

株式会社アバンティ

株式会社大地を守る会

カーボンフリーコンサルティング株式会社

株式会社東京サンツール

株式会社プロジェクト・エフ

株式会社ハードオフコーポレーション

ハートツリー株式会社

株式会社Organic Crew

ステップチェンジ株式会社

株式会社スタンディングポイント

株式会社オアシスソリューション

株式会社 PEARカーボンオフセット・イニシアティブ

株式会社タックルベリー

株式会社バイオレンジャーズ

株式会社ウインローダー

株式会社ユーズ

株式会社フォー・ユー

株式会社日本スマートエナジー

ジーコンシャス株式会社

アースデザインインターナショナル株式会社

株式会社パシフィックネット

シェアリング・インベストメント株式会社

株式会社RSS

Value Frontier 株式会社

株式会社音力発電

株式会社ウェルネス・アリーナ

株式会社電器堂

株式会社ネットアシスト

ゼファー株式会社

株式会社タカショー

株式会社エコマーケティング

株式会社トレジャー・ファクトリー

リ・アース株式会社

株式会社Rバンク

エコエナジー株式会社

国土緑化株式会社

SINKPIA・JAPAN株式会社

株式会社ゼロワン

日本環境設計株式会社

株式会社栄住産業

株式会社BBB(ビービービー)

ECO改善できる企業内人材育成は急務!是非【EcoFitness】を!

エコエナジー株式会社

2002年6月  法人組織化し設立
2002年7月  自家発などを機軸とした、省エネ機器提案
2005年5月  企業向けに電力の運用改善セミナーを提案
2009年1月  企業現場向けECO人材教育 「EcoFitness®」を展開
2009年10月 改正省エネ法対応ソフト「報告NAVI」を開発


地球環境への貢献

採用された企業の削減電力量は、CO2削減 地球温暖化防止に貢献

事業内容

・ECO教育、省エネ及び改善コンサルティング、省エネ機器の斡旋販売
・改正省エネ法対応「報告NAVI」を用いての報告書作成などサービス

自社のウリ

■ 企業省エネのイメージを一新!効果的な手法「EcoFitness®」を開発
■ 設備改善する前に!省エネ成果が出ます!
■ 法対応も省エネもおまかせの改正省エネ法対応ソフト「報告NAVI」を開発

所在地

〔東京オフィス〕 東京都港区新橋4-21-3 新橋東急ビル2F
〔名古屋オフィス〕 名古屋市中村区名駅4-6-23 第三堀内ビル9F

設立日

2002年6月13日

社員数

3名

会社URL

http://www.eco-energy.co.jp

所属・加盟団体

■ 日本環境取引機構(JCTX)
■ エコステージ
■ 中小企業家同友会全国協議会 地球環境委員会 

当社が行う「省エネ塾」の様子①

 

当社が行う「省エネ塾」の様子②

 

当社が行う「省エネ塾」の様子③


改正省エネ法対応!CO2削減&ECO体質強化!現場・会社が変わります!



エコエナジー株式会社
代表取締役社長 伊藤 智教


―御社の事業内容を教えてください。

当社の事業は、明るく楽しく健康的でEcoという、前向き言葉のイメージを生かし、ECOにフィットする活動を楽しくできる人材を企業内に育成する教育システム「EcoFitness®」の提供です。

また、これに付随して、企業の省エネ診断分析、改正省エネ法対応の計画書作成支援、報告書作成支援ツール「報告NAVI」の開発と販売、各種講演やセミナーも開催しています。


―御社の事業は地球環境にどのような貢献をしているのでしょうか?

企業でも家庭でもストレスが多く、メンタルヘルスが叫ばれる中、「EcoFitness®」は、コーチングとカウンセリングの要素を含み、明るく楽しく健康的でECOにフィットした活動が出来る人材を育成する教育プログラムです。

独自開発のプログラムで、人との良質なコミュニケーションを促進し、閃きのリレーションによるアイディアの積み上げで改善を促進します。「EcoFitness®」で得られる体験は、人としての存在感を認められる体験でもあり、メンタルヘルスによる職場への不適合を解消する事にも貢献します。


―地球環境についてどのような問題意識を持っていますか?

京都議定書発効以来、省エネ法・温対法・条例の強化による温暖化防止に対する社会的な要求は、今年4月より省エネ法が改正されて、事業所単位から会社単位となった事から、多くの企業が規制の裾野に取り込まれ、エネルギーの使い方についての対応を迫られる事となりました。現在、国際的に規格化が図られているISO50001は、正にこのエネルギーの使い方を目的にしています。

また、CSR、コンプライアンスの社会の要求が高まっています。 一方で、100年に一度といわれる未曾有の不況より、企業体質強化に向けてのコスト削減は、どの企業においても緊急の課題となっています。省エネルギーの実現は、企業の重要課題になっていると思います。


―今後のビジョンを教えてください。

社会人教育のほかに、学校教育も外せません。教職経験者を採用して、学校教育向けの教育プログラムを開発し、職場から家庭の流れのほか、学校から家庭へのECOの流れを作り、著しい伸びを示している家庭部門のエネルギーの使い方の改善を普及させたいと考えています。

また、新興国を中心に温暖化ガスの排出が増大していることから、エコフィットネスのプロインストラクターを養成し、海外にも展開をしていきたいですね。

採用情報はこちら

エコエナジー株式会社

編集部コメント

長らく続く大不況期を耐え抜くために、多くの企業がコスト削減を徹底している昨今。エコエナジーが展開するのは、省エネ対策をもとにしたコスト削減コンサルティングです。削減に成功した事例も多く、省エネに関する勉強会「省エネ塾」も複数コースを設け多種多様な企業に対応しています。電気料金の削減、もう一度見直す価値があるのではないでしょうか。(林)